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      <title>英会話 英会話スクール情報</title>
      <link>http://www.eikaiwa-english.com/wordpress/</link>
      <description>英会話に関する情報や、全国の英会話スクール情報を紹介しています。</description>
      <language>ja</language>
      <copyright>Copyright 2012</copyright>
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         <title>「英語ノート」に代わる教材は、“Hi，friends！”</title>
         <description>平成23年度から小学校学習指導要領が全面実施されたことにより、小学校5、6年生には、週1コマの外国語活動が導入されました。文部科学省では、外国語活動で使用する教材として「英語ノート」を作成し、平成21年度から23年度まで、希望する小学校等に配布してきました。

このたび、同省は、「英語ノート」の活用実績や使用しながら出てきた課題等を踏まえた上、外国語活動の一層の充実を図るため、平成24年度以降に使用予定の新たな外国語活動教材、『Hi，friends！』を作成。対象学年は、小学校5、6年生。希望する小学校等に配布することを発表しました。

内容は、“Hi，friends！1”及び“Hi，friends！ 2”の2種類。

形態・配布方法は下記の通りです。
○児童用教材
　各児童に冊子で配布（1人1冊）
○教師用指導書（各単元の目標や扱う表現、指導のポイント等を掲載）　　  
　小学校5、6年生の学級担任に冊子で配布
○デジタル教材（児童用教材の誌面や歌・音声などを収録）
　各小学校等に配布
○年間指導計画、指導案、ワークシート 
　文部科学省HPに掲載、もしくはデジタル教材に収録

また、配布時期や方法については、児童用教材、教師用指導書、デジタル教材は、平成24年3月中に各学校に直接配布予定。年間指導計画、指導案、ワークシートは、平成24年1月～3月にかけて文部科学省HPに順次掲載されるとのことです。</description>
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         <pubDate>Thu, 26 Jan 2012 12:37:19 +0900</pubDate>
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         <title>次世代のリーダーを目指す人材！</title>
         <description>英国外務省チーヴニング奨学生を募集！

チーブニング・プログラムは、優秀な日本の大学卒業生や若いプロフェッショナルが、世界有数の英国の大学で大学院レベルの資格を取得するための制度です。

20年以上の歴史があり、毎年130ヶ国から1000名の奨学生を選抜。これまでに、約200人の日本人がチーブニング・プログラムの支援を受けています。

同プログラムは、英国の大学院で1年間、専門知識を学べるだけでなく、次世代のリーダーを目指す奨学生同士のネットワークを広げられるのも魅力。

１年間の留学期間中は、授業料、滞在費など、英国の大学院への留学費用が支給されるので、もちろん、奨学金を獲得する競争率も極めて厳しいものです。

留学を終え、日本に帰国した後には、チーヴニング奨学生限定の組織Japan Chevening Alumini Associationのメンバーとなることができ、貴重な同窓ネットワークをもつことができるというメリットもあります。

▼応募期間 ： 2011年11月25日～2011年12月31日
日本でのチーヴニング奨学生選考・決定は駐日英国大使館が実施。
英国外務省を代表し、ブリティッシュ・カウンシルが事務的な窓口となっています。
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                  <category domain="http://www.sixapart.com/ns/types#category">留学</category>
        
        
         <pubDate>Fri, 02 Dec 2011 17:02:12 +0900</pubDate>
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         <title>ワーキング・ホリデー制度 ３０年</title>
         <description>海外で滞在費を稼ぎながら、その国の生活様式を学んだり、文化に触れることができる「ワーキング・ホリデー制度」が日本で始まって３０年。

当初は、たくさんの若者たちに異文化交流の機会を与えるのが目的でしたが、最近は英語・外国語や資格を身に付けることが就職に有利という、「実利派」も増え続け、制度を紹介するセミナーが全国各地で開催されています。

現在、日本はニュージーランド、カナダ、フランス、イギリス、台湾などの計１１の国と地域で実施。対象年齢は、多くの場合が１８～３０歳。原則として、１ヶ国につき１回滞在でき、滞在期間は最長で１年としているケースがほとんど。

ワーキング・ホリデー制度に関する情報を提供している一般社団法人「日本ワーキング・ホリデー協会」によると、利用者は２０００年ごろから毎年２万人前後で推移し、ほぼ横ばい状態。制度が開始された当時は、海外の生活に憧れをもって渡航する人の割合が多かったのに比べ、最近は『英語を学んで仕事に生かしたい』『海外で資格を取りたい』・・・ など、将来のための渡航が増えているとのことです。
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         <pubDate>Fri, 02 Sep 2011 11:25:00 +0900</pubDate>
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         <title>カナダ留学　ホープ・プロジェクト</title>
         <description>カナダ大使館は、3月11日の東日本大震災にあった150名の青少年（15歳から30歳まで）に、往復航空券、1ヶ月語学研修、ホームスティまたは寮での宿泊、旅行保険などすべて無料で提供する（*）「カナダ留学　ホープ・プロジェクト」を株式会社サマンサ・タバサ・ジャパンリミテッドの特別協賛、カナダの語学学校の協会であるランゲージズ・カナダの協賛、エアカナダの協力を得て設立したことを発表。

これは、今後の復興の要となる被災地の若者たちに、カナダ留学を通しグローバルな視野を持ってもらい、将来世界に羽ばたく日本の希望になってもらおうという目的で企画されたものです。

募集は7月22日（金）にカナダ大使館の公式ウェブサイトで開始されいます。カナダへの留学は今秋10月10日から始まるとのことです！

（*）1ヶ月150名分の往復航空券、授業料、宿泊施設の提供は確保されていますが、応募者の選択により、留学期間の長短や、宿泊の無償提供等は変更になる場合あり。例えば150名分（21校）以外にも授業料のみ無償提供を申し出ているカナダの学校が9校あるため、それらの学校を選んだ場合は、宿泊は自己負担となります。


▽お問合せ先▽
　Eメール： tokyo.education@international.gc.ca
　電話： （03） 5412-6411 （平日 10：00～16：00）</description>
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         <pubDate>Tue, 26 Jul 2011 12:57:40 +0900</pubDate>
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         <title>大阪・英語学ぶ７９歳の１年生</title>
         <description>大阪女学院大学の国際・英語学部に、今春、７９歳の女性が入学し、孫の世代になるような同級生たちと机を並べて学んでいます。

読売新聞によると、同大学で最高齢となる新入生は、大阪市天王寺区在住の藤木満寿子(ますこ)さん。授業の大半は英語。英語漬けの日々が続く毎日でも、「いつか世界中の人たちとコミュニケーションを取り、日本の魅力を紹介したい」と話しているとのこと。同級生からは、一つひとつの課題に非常に熱心で見習うことばかりという声もあがっています。

中国・上海で生まれた藤木さんは旧制高等女学校在学中に終戦を迎え、戦後初めて英語に触れたそうです。「今まで知らなかった欧米の生活や文化を知り、自分の世界が広がると思った」と。

外国に憧れを抱き、大学で英語を学びたいと思いながらも、経済的な理由で進学することが難しく、その後も結婚、子育てや病気になった夫の世話などで本格的に学ぶ機会は遠ざかっていました。

夫の世話が一段落するなどして余裕ができた３年前の春、「もう一度英語を学びたい」と決意し、通信制高校で学習。そして、論文や面接などで選抜する大阪女学院大の入試に見事合格しました。

週６日の授業のために、英文や英会話などの予習・復習は欠かせないものの、「難しい英語を聞き取れた瞬間が最高の喜び。何歳になっても好きなことは必ず身につくと信じて学び続けたい」と目を輝かせているとのことです。

英語を学び始めるのに、年齢は関係ないと勇気付けられた人も多いのではないでしょうか！</description>
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         <pubDate>Thu, 30 Jun 2011 10:59:05 +0900</pubDate>
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         <title>ALTが戻ってきた！　福島県</title>
         <description>福島第一原発の事故発生によって、故郷米国に帰国していた福島県田村市の外国語指導助手（ＡＬＴ）が再び同市に戻ってきたという嬉しいニュースです。

１２日に市や市教育委員会を訪問、辞令を受けた８人の先生らは「田村に戻れて本当にうれしい」と話し、１６日には、英語での授業や学習活動を再開するとのことです。

同市では１０年前に中学校でＡＬＴを導入。昨年の時点で１４人の米国人ＡＬＴが小中学校全２８校で週１回程度、英会話や国際理解活動に携わっていました。

原発事故後に米政府が原発から８０キロ圏外への避難勧告を出したことを受けて、１４人は３月１８日に田村市を離れ、同月下旬には相次いで帰国することになったそうです。

今回辞令を受けたのは、男性３人、女性５人。５人は以前からの継続組で、３人は新たな赴任となりました。

ＡＬＴの中には、家族や友人から日本に行くのを止められても、自分はすぐに戻りたくて説得したという方、事故の影響に今は不安はなく、早く生徒に会いたいと話す方などいろいろ。戻ってきたＡＬＴの今後の活躍が期待されます。
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         <pubDate>Sun, 15 May 2011 11:06:41 +0900</pubDate>
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         <title>日本人教師の英語指導に不安</title>
         <description>塾や学校に小・中学生の英語指導法、教材などを提供するエドベックは4月13日、小学生の保護者を対象に実施した「小学校外国語活動に関する意識調査」の結果を発表しました。

調査期間は、4月5、6日。小学1年～6年生の子どもを持つ20代～40代の保護者1,010名（20代：66名、30代：587名、40代：357名）を対象にしたインターネットによるアンケート。

2011年度から小学校で英語が必修化されますが、「教科」としての導入ではないことについてどう思うかという質問に対して、「英語は教科として導入すべき」が43.7％と最多。「教科としてではなく、英語に慣れさせる程度の授業がよい」が38.0％、その他は「学校の英語は、外国では使えないことが多い。使えるものでなければ意味はない」などの意見もありました。

「教科」であることとないことの違いは、文部省検定済教科書の有無や成績評価の有無など。評価に関しては、一部の学校では教科でなくても独自に行っているケースもあるようです。

続いて、小学校での英語活動について、不安に感じているかどうかに関する質問に対しては、「日本人教師の指導レベル」を挙げたのが54.4％と半数を超え、「英語を好きにさせてくれるかどうか（生徒に合わせた授業の工夫）」が40.9％と、「指導内容・カリキュラム」（26.8％）や「評価制度」（6.0％）などを大きく上回る結果となっています。

同社では、子どもの年齢を問わずに子どもをもつ20代～40代の保護者すべてを対象にした事前調査を行い、「将来的なことを考えると、小学生以下からの英語教育は必要であると思いますか」と聞いたところ、約7割の保護者が「はい」と回答しているとのこと。

英語学習が必要な状況と考える保護者が多い反面、その指導方法に不安を抱えているというのが実情のようです。
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         <pubDate>Thu, 14 Apr 2011 10:46:54 +0900</pubDate>
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         <title>小学担任 英語授業「自信ない」</title>
         <description>教育研究開発センターの調査によると、今年４月から小学校５、６年生の英語の授業必修化を前に、担任教師の６８％が不安を抱えていることがわかりました。

調査は昨年７～８月に、全国の公立小学校８,０００校を抽出して実施され、教務主任と学級担任の計約５,０００人が回答。

今回の調査によると、回答の８割が高学年で年間３５時間以上の英語活動を実施しており、８１％の担任が「うまくいっている」と回答しています。ただし、指導に「自信がある」と回答したのは３割程度にとどまり、６８％が「自信がない」、さらに６２％が指導に「負担を感じる」と答えたとのことです。

担任に対して実施した英語指導の校内研修は２００９年度から昨年夏まで平均６．８時間。「ゼロ」という回答も２割あることがわかっています。こうした回答から、経験が不足していることによって自信を持てない担任も多いとみられ、７割が「専門教員が教えたほうが良い」と回答。

大半の学校では、担当教員を配置していても、専門教員は少ないのが実情です。教材準備や外国語指導助手（ＡＬＴ）との打ち合わせの時間の不足などを指摘する声も多く上がっているのが現状のようです。
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         <link>http://www.eikaiwa-english.com/wordpress/2011/02/post_197.html</link>
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         <pubDate>Sun, 20 Feb 2011 12:50:34 +0900</pubDate>
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         <title>新卒採用ＴＯＥＩＣは７３０点以上</title>
         <description>読売新聞によると、製薬最大手の武田薬品工業が、２０１３年４月入社の新卒採用の足切り基準として、英語能力を測る学力テスト「ＴＯＥＩＣ」で、７３０点以上（満点は９９０点）の取得を義務付けることが分かりました。

通訳や海外への赴任を前提とした採用以外に、国内大手企業が新卒採用でＴＯＥＩＣの基準点を設けるのは極めて珍しいことであり、今後、他の大手企業の採用基準にも影響を与えることが予想されます。

７３０点以上というのは「通常会話は完全に理解できる」水準とされていて、得点者は受験者の１割強にとどまっているのが現状。

同社は、海外事業や研究開発体制を強化するために、外国人研究者の採用や新薬候補品を持つ海外のベンチャー企業のＭ＆Ａ（企業の合併・買収）を積極的に行っています。今回の採用条件変更は、こうした事業の強化に対応可能な人材確保が大きな狙いとみられています。

近年の人材採用条件として、大手に限らず多くの企業がグローバルな人材を求める傾向にあります。どの企業も採用基準にＴＯＥＩＣの点数を進んで設けるという動きが徐々に増えていくのかもしれません。
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         <pubDate>Tue, 25 Jan 2011 13:01:20 +0900</pubDate>
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         <title>ＮＯＶＡ大学ができるかも！？</title>
         <description>読売新聞によると、英会話学校「ＮＯＶＡ」を運営する株式会社ジー・エデュケーションが筆頭株主の投資会社を通じて、東海地方の私立大学の経営に参画する方向で、最終調整に入ったことが４日、明らかになったとのことです。

将来的には、大学名を「ＮＯＶＡ大学」に変更するという案も検討されていて、私大側との交渉がまとまると、1月中にも発表があるようです。

英会話学校が私大を事実上“買収”する形で経営に参画するのは極めて珍しいケース。

文部科学省によると、企業が大学を傘下に収めるためには、大学の設立母体である学校法人に金銭的支援等を行い、理事会に役員を派遣、もしくは新しく学校法人を設立する必要があります。

ジー社では、同社の筆頭株主である投資会社「いなよしキャピタルパートナーズ（ＩＣＰ）」が学校法人を新設、既存の学校法人から大学を譲り受けることなどが検討されている模様です。また、学校法人の理事会にはジー社とＩＣＰの会長を兼務する稲吉正樹氏が入る方向ですすめられているようです。
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         <pubDate>Mon, 10 Jan 2011 13:22:29 +0900</pubDate>
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         <title>「ＮＯＶＡ×ＧＥＯＳ」として再出発</title>
         <description>経営破綻した英会話教室「ＮＯＶＡ」と、「ジオス」を傘下に持つ投資会社いなよしキャピタルパートナーズが、一部の教室名を「ＮＯＶＡ×ＧＥＯＳ(ノバ・ジオス)」に変更し、１１月から再出発しました。

ジオスのカリキュラムは授業時間が決まった完全担任制を採用しているのに対し、ＮＯＶＡでは生徒それぞれが教師や授業時間を選べる選択制を採っています。

今回新しく設立された「ＮＯＶＡ×ＧＥＯＳ(ノバ・ジオス)」は、ジオスの１６７教室のうちＮＯＶＡの教室と重複していない地域にある教室を対象とし、授業にもＮＯＶＡのカリキュラムを取り入れます。エリアが重複しているジオスの教室は閉鎖する方向へ。閉鎖される教室の受講生は近隣のNOVAに編入するか、テレビ電話でNOVAの通信教育を受けられるようにするとのことです。残りの教室については、今まで通り「ＮＯＶＡ」「ジオス」として運営されます。

ジオスは外国人と日本人の講師が授業を行っているという特徴がありますが、新ブランドではＮＯＶＡと同じく講師全員を外国人に切り替え、教材もＮＯＶＡで使用しているものに統一します。さらに料金体系もＮＯＶＡと同じにしたことによって、ジオスの受講生にとっては実質的に値下げという形になっています。

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英会話教室「ＮＯＶＡ」と「ジオス」は、経営破綻後にジー・コミュニケーションが引き継ぎましたが、１０月、ジー社の創業者である稲吉正樹氏が運営するいなよしキャピタルパートナーズが買収しています。
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         <pubDate>Fri, 05 Nov 2010 18:44:55 +0900</pubDate>
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         <title>小学校入学前に英語学習開始</title>
         <description>財団法人 日本英語検定協会は、2010年度の第1回児童英検公開会場試験を、6月27日に東京・名古屋・大阪の3会場で実施。その際に受験者(児童)に行ったアンケート結果を発表しました。

6歳～12歳の受験者299名中257名を対象としたもので、児童英検受験終了後に約15分行われました。

調査によると、小学校入学前から英語学習をしている受験者(児童)が『5割超』、英語学習の動機は『強制』ではなく『自発的』、英語の4技能(話す、聞く、書く、読む)の中で得意なことの1位は『聞くこと』という結果。

英語の勉強を始めた年齢としては6歳からが最も多く、英語がうまくなりたいから、やってみたいと思ったからなど、本人が英語に興味を持って学習しているというケースが多いことが判明。

英語以外に話してみたい外国語として人気が高かったのはフランス語で、前回発表された『児童英検　英語に関する保護者アンケート』で「子どもと旅行をしたい国」という質問でもフランスは2位にランクインしており、ヨーロッパへの関心が高いことも判りました。</description>
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         <pubDate>Fri, 08 Oct 2010 15:52:05 +0900</pubDate>
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         <title>幼児の教育費にも不況が影響</title>
         <description>ベネッセコーポレーションが行った調査(０～６歳の子をもつ首都圏の保護者を対象)によると、幼児にかける1ヶ月あたりの教育費は平均５８２９円と、５年前の３分の２にとどまっていることが分かりました。

この結果に対して同社は「不況により、何を習わせるか、金額をどれくらいかけるかについて、保護者が慎重に判断するようになったためではないか」と分析しています。

調査は１９９５年から５年ごとに行われ、今回が４回目となります。今年３月、東京、神奈川、千葉、埼玉の各都県の生後６ヶ月～６歳（就学前）の子をもつ保護者に質問用紙を郵送し、７８０１人に配ったうち４５．１％にあたる３５２２人から回答を得られました。

習い事（塾、通信教育を含む）をしている子の比率は４７．４％で、２００５年の５７．５％から１０ポイント低下。そのうち、英会話、水泳、体操、通信教育などの習い事は多いようですが、前回２００５年の調査結果に比べると、比率が下がっているようです。</description>
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         <pubDate>Fri, 10 Sep 2010 16:28:24 +0900</pubDate>
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         <title>川島 英会話学校の成果発揮</title>
         <description>今年６～７月にかけて南アフリカで行われたサッカーＷ杯で一躍注目を浴びた選手のひとり、サッカー日本代表ＧＫの川島永嗣選手が７月７日、ベルギー１部リエーセと正式契約を結び、リール市内のクラブハウスで入団会見を行いました。

背番号は１。契約期間は２年で１年のオプション付き。オランダ語と英語であいさつした川島は背番号１のユニホームを着て「１というのはＧＫにとってベストな番号。チームの期待を感じます」と引き締まった表情を見せたとのことです。

前日夜に到着した川島の様子が地元紙にも取り上げられ、会見には３０人の報道陣が集まりました。会見では英会話学校に通っていた成果を十分に発揮しながら「クラブが何度もオファーしてくれていて興味があった。僕は英語が話せるし、コミュニケーションも問題ない」と、英語で質問に答えました。

W杯後、続々と海外へ挑戦する選手がいる中、川島選手はスムーズな英会話が印象的な選手としても注目を集めたようです。</description>
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         <pubDate>Tue, 03 Aug 2010 19:05:51 +0900</pubDate>
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         <title>幼児にも英語教育！</title>
         <description>私立幼稚園や英会話教室では幼児英語教育が盛んに行われていますが、福岡県吉富町では今年度から町内の全幼児を対象に英会話を教え始めています。このように自治体が直接乗り出すケースは珍しく、人口約７０００人の小さな町の挑戦が注目されています。

同町立小学校では２００８年度から５、６年生に英語を教えていましたが、その対象を４年生以下全員に拡大し、中学校卒業時に日常英会話ができることを目標にしています。

１回のレッスンは３０～４５分間、幼稚園や許可保育所では週に３回、歌やゲームを取り入れながら指導します。通園していない幼児も、町子育て支援センターで月２回指導を受けられます。０歳児の場合も英語の掛け声に合わせてボールで遊んだりできます。いずれもレッスン料は無料です。

英会話を苦手とする今冨寿一郎町長は「グローバル時代に英語は最低限必要。幼い頃から耳で覚える環境を作れば、習得の苦労も少なくて済む」と力説しています。

こうした町の動きに対して歓迎する親は多い一方で、英語教育の低年齢化に批判的な専門家もいるのが現状。鳥飼玖美子・立教大学教授（英語教育学）によると、「幼児期に英語を覚えても、成長してから言葉の意味や状況に応じた使い方を学び直さないと正しく話せない」と指摘する声もあるようです。</description>
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         <pubDate>Fri, 23 Jul 2010 12:19:19 +0900</pubDate>
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