北京五輪を控えていることもあり、近年、中国では大変な勢いで英語ブームが拡大しています。
五輪の誘致に成功した2001年には、小学校3年生から英語教育を義務化、2004年には、北京や上海などの大都市で小学校1年生から英語教育を開始するなど中国政府も英語ブームを政策的に支援しています。
中国の英語・英会話学習人口は、アメリカの人口に相当する約3億人に上ることを中国教育省が明らかにしています。また、2年前には中国の英語学習市場は世界最大の600億ドル(約6兆2300億円)に達したこともありました。
TOEFL平均点数では、中国が日本や韓国を上回っているのが現状です。
中国では、英語・英会話能力が高ければ高いほど高収入が上げられるという図式が成り立っているため、大学生や社会人はより良い仕事に就きより高い収入を上げるために必然的に英語や英会話に関心を持つということになるのです。
日本においても小学校での英語活動の必修化が現実となり、アジアでの英語教育の強化はさらに高まっていきそうです。