英語をはじめとする学校教育にICT（情報通信技術）がイギリスで導入されており、学校再生のカギはＩＣＴ（情報通信技術）が支える英語力向上であると言われています。
イギリスの学校は、学校監査によって評価付けがされており、結果には「優良」「良」「十分」「不十分」の４段階設置されています。「不十分」は改善勧告の対象になり、勧告のうち深刻なのが「特別措置（スペシャル・メジャース）」、比較的軽いのは「改善注意」です。毎年１％程度の学校が「特別措置」となり、教育水準局から数か月に１回程度のチェックを受けます。２年間で改善が認められないと、教育相から閉校が命じられます。
イングランド第２の都市、バーミンガムのハイターズ・ヒース小学校は、全児童２１０人のうち、給食費免除者が半数を超える学校です。学力が水準以下だった２００４年、国の監査機関、教育水準局から最も厳しい改善勧告「スペシャル・メジャース（特別措置）」を受けました。
勧告を受ける直前に着任したコナー校長が重点を置いたのは、「読む、書く、聞く、話す」総合的な英語力の向上でした。英語力を高めるため、８教室すべてに電子黒板を、コンピューター室には３０台のパソコンを、図書室には聴覚教材も設置しました。英語教育はすべての教科の土台になるものなので、英語以外の授業や普段の学校生活でも、英語力向上を意識したとのことです。
結果、ハイターズ・ヒース小学校は、２００５年の監査で「特別措置」からはずれました。学力も急速に向上しているといいます。