英語教育の最新ツールとなっているのは「ニンテンドーDS」です。
東京女子学園(中学校)では、教室以外での任天堂のゲーム機の使用は全面禁止していますが、教室ではニンテンドーDSが英語学習に取り入れられています。
5月から毎週の英語の授業で、ニンテンドーDSと教材ソフトを使って単語、筆記、英会話の聴き取りを教えています。生徒たちは非常に集中し、楽しみながら英語学習をしているとのことです。
文部科学省では、教材の選定に関しては学校に任せています。
同校は、英語・英会話教育は楽しくあるべしという理念を持っており、長年苦しんできた日本の英語教育への期待が高まります。
黒人演歌歌手ジェロが「英語と日本語を切り替えるのが難しくて、たまに英語の言葉が出てこない」と、都内の日本外国人特派員クラブで会見を行った際、照れ笑いしながら語りました。
日本では日本語で会見し英会話の習慣が少なくなっているため、冒頭に「お招きくださり誇りに思います。英語がうまくなければ申し訳ありません」と英語であいさつしました。外国人特派員との英語による1時間の質疑応答では、「一生かけて演歌を伝えたい」「いずれは結婚して日本で暮らしたい」など愛する演歌へかける思いと演歌を生んだ日本に永住する決意を明かしています。
英会話スクール「オーダーメイド英会話」を始めたのは、メタボ対策専門ダイエットサロン「虎ノ門メタボ・ケアセンター」を運営する株式会社Jobbyです。
「オーダーメイド英会話」では、メタボ予防をしながら英会話ができます。
英語が必要なビジネスマンが顧客に多いことからもニーズに見合った英会話スクールとして注目されています。
講師は、アメリカ在住経験があり大手英会話スクールや企業での英会話講師経験をもつプロで、しかもネイティブの英語感覚を持つ日本人なので弱点を理解した上での丁寧な英語指導が期待できます。
イギリスの公的機関が実施した国際的な英語力認証試験「IELTS」(アイエルツ・国際英語力試験）の「移住・職業研修用試験」で、韓国人の点数は20ヶ国中19位、日本人は16位だったことが判明しました。
マレーシア（3位）、インドネシア（5位）、フィリピン（7位）、香港（8位）、中国（13位）、バングラデシュ（14位）、タイ（17位）などアジア諸国の中で、韓国の順位は最も低く、世界で最下位クラスといえます。
近年の韓国の英語ブームはすさまじいものがあり、アメリカへの留学者数やTOEFL受験者数は世界一多く、学校以外での英語教育にかける費用は年間15兆ウォン(約1兆5500億円)にも及んでいます。
しかし、実質的な英語、英会話コミュニケーション能力を見るIELTSの成績が低かったいということは、韓国人の英語力が劣っていることが表れた結果でした。
韓国の英語教育は、文法や文章構造を中心とした実生活では使用することが少ない単語にとらわれすぎていて改善すべき点が多いとされています。
一方、IELTSで3位だったマレーシアでは、数年前から小学校の数学や理科などの授業を英語で教え、実践的な方法で英語や英会話が上達できるようにしています。
このように日本の英語教育もまた、韓国と同じく実践的なものに変えていかなければならないところにきています。
近年、英会話・英語教育に非常に積極的に取り組んでいる韓国では、こどもの英語教育費用が年間数十億ドル(約数千億円)にまで上っています。英語に対しての関心の高まりから、英語教育にテコンドーを組み合わせた学習法が登場しました。
昨年3月にスタートした「taeglish」と名づけられるレッスンでは、英語を話すインストラクターからテコンドーを学ぶといったユニークな英会話学習法で、ここ1年余りの間に国内の「taeglish」教室の数は、40ヶ所以上に増えています。もともとデパートが主催するこども向けのイベントととしてはじめられたものでしたが、テコンドーを習うことを通して英語に対する関心や自信が深まり、英会話や英語の勉強を楽しみながらやる気を持って取り組んでいける学習法として人気が高まっています。
英語とフランス語を20代のうちに話せるようになることが目標と明かし、有言実行でニューヨークに、まずは英語の語学留学をしていた女優、鈴木杏が18日、2ヶ月ぶりに帰国しました。
ニューヨークの語学学校では英会話コースを受講し、英語・英会話を学んでいました。
帰国便搭乗前の公式ブログでは、「ＮＹから離れたくないけど、早く飛行機に乗りたいという。なんてまぁ複雑」などと心境をつづりました。
財団法人日本英語検定協会は、4月25日公式サイト上のページで、英検二次試験をバーチャル体験することができる「英検バーチャル二次試験」を始めました。
「英検バーチャル二次試験」では、英検の各級、3級、準2級、2級、準1級、1級の二次試験での面接室に入室してから退出するまでの流れをアニメーション・音声で把握できます。
このページ中で使用される英語・英会話表現、質問・応答のスピード、登場人物の動作等はあくまでも例であって練習問題ではないとのことですが、入室する場面から本題に入る前の着席のタイミング、自己紹介、スピーチ後にどのくらいのやりとりがあってどのようなことを質問されるのか等大まかな流れをつかむことができるので、英検を受験する本番前のシミュレーションにも活用できます。
北京五輪を控えていることもあり、近年、中国では大変な勢いで英語ブームが拡大しています。
五輪の誘致に成功した2001年には、小学校3年生から英語教育を義務化、2004年には、北京や上海などの大都市で小学校1年生から英語教育を開始するなど中国政府も英語ブームを政策的に支援しています。
中国の英語・英会話学習人口は、アメリカの人口に相当する約3億人に上ることを中国教育省が明らかにしています。また、2年前には中国の英語学習市場は世界最大の600億ドル(約6兆2300億円)に達したこともありました。
TOEFL平均点数では、中国が日本や韓国を上回っているのが現状です。
中国では、英語・英会話能力が高ければ高いほど高収入が上げられるという図式が成り立っているため、大学生や社会人はより良い仕事に就きより高い収入を上げるために必然的に英語や英会話に関心を持つということになるのです。
日本においても小学校での英語活動の必修化が現実となり、アジアでの英語教育の強化はさらに高まっていきそうです。
学習指導要領改定に伴い、2011年度から小学5、6年で必修化されることが決定している英語教育ですが、各自治体間での取り組みに差が広がり始めているようです。
3年後の英語教育実施に向けて、教員を指導方法に慣れさせるべく新指導要領に合わせ小学校5、6年生で年間35コマ(1コマ45分)の授業を行う地域がある一方で、英語指導員の人件費の問題などから必要な外国語指導助手(ALT)を確保できず、臨時講師として在住外国人らを雇ってしのいでいる自治体や、英語教育の時間が数コマにとどまっている地域も多く、授業時間の確保など差が出ています。
今後、必修化が実現されるまでの3年間で英語教育への取り組みの差は、さらに開く可能性もあり対策が急がれています。
英会話・語学スクール市場で最大手だった英会話学校NOVAが経営破綻してから4月末に半年が経過しました。
昨年11月、ジー･コミュニケーション(名古屋市)のグループに事業譲渡し、昨年末までに約1400人の外国人講師を雇用しましたが、うち400人近くが今年3月末までに退職、日本人社員も約420人までに減少しました。
NOVAと同等の待遇を見込めない、将来性の不安、大幅な減給や事実上の解雇などにより、外国人講師は帰国を選んだ人も少なくありません。
一方、元NOVA受講生の救済策も進んでおらず、英会話学校経営継承先のジー社は、元NOVA受講生に対して入会金の免除や通常の25％の授業料で受講できるようにすると発表していたものの、旧NOVAから移った約55000人を含めても受講生は約65000人にとどまっています。
NOVAの破綻後、英会話学校を経営する他社でも元NOVA受講生を対象にした受講料割引などの救済策を発表し、大手を除き、多くが10人から100人単位での受け入れ枠を用意し、全体では昨年11月までに約18800人分に上りました。
しかし、実際の申し込みは予定を下回り、大手英会話学校も入会は1000人前後、実際に1500人の受け入れ枠を発表しても10数人しか入会していない英会話学校もあるのが現状のようです。
